日本の医療の国際化が推進される中、特定非営利活動法人ジャパンメディカルリンク（大阪市浪速区、��島正広理事長）は大阪における医療インバウンドの公認窓口として日本で治療を望む外国人患者を受け入れ、多くの成果を上げている。また、��島理事長は予防医学の専門医（医学博士）として「アンチエイジング」を臨床現場で長年にわたり実践し、啓蒙活動にも力を入れる。大阪パビリオン推進委員会のアドバイザー（ヘルスケア・先端予防ドックワーキンググループ）も務める��島理事長に医療インバウンドにおける取組みやアンチエイジング、未来の医療などについて聞いた。

■まずはジャパンメディカルリンク（ＪＭＬ）を立ち上げた経緯などについて教えてください。

　２００５年に設立し、上海万博（２０１０年）を契機に本格的に医療インバウンドに取り組み始めました。従来の日本の医療インバウンドは、人間ドックなどが中心であるとともに、検査結果で疾病が発見されたとしても、治療に対応ができる病院は極めて少ない。そのため、外国人患者さんが日本での治療を望んでも、治療が受けられないケースが殆どでした。
　ＪＭＬでは日本の医者が主治医として確定診断を行い、大阪を中心とする近畿地区の医療機関を紹介することにより、円滑に外国人患者さんの治療に取り組める体制を整えました。最大の特長は団体の理事・監事のすべてが医者で構成されていることです。医者の集団による医療インバウンドの窓口は日本初の試みです。２０１８年には大阪府と大阪観光局から医療インバウンドの総合窓口として公認されました。

■現在の活動状況などについてはいかがですか。

　この２年ほどはコロナの影響で海外からの患者さんを受け入れができない状況が続いていますが、受入数は５年くらい前から１０人、１００人、１０００人と急速に増えていました。
　きっかけは中国人の患者さん。有名な会社経営者でした。彼女は現地で末期がんと診断され、エージェントからＪＭＬに受け入れ要請がありました。しかし、送られてきた画像を見て「本当に末期なのか」と。そこで日本に来てもらい、検査を一からやり直したところ、がんはステージ２。ほっとしました。その後、紹介先の大学病院と連携しながら抗がん剤治療などを施し、完治しました。彼女からは大変感謝されましたが、同時に、富裕層の患者さんの間でＪＭＬの名前が知られるようになりました。病気の検査・治療を目的とした医療インバウンドにおいては、やはり体験談の口コミが最も重要です。加えて、ＪＭＬの患者さんはリピート率が非常に高い。これは大阪・関西は医療技術だけではなく、ホスピタリティの面でも優れているからではないでしょうか。

■医療インバウンドの潜在需要はかなりありそうですね。

　事実、日本で「腎臓移植」や「脳動脈瘤クリッピング術」といった治療を希望する外国人の患者さんはものすごく多い。これからインバウンドが復活したら、治療希望者は１００万人、２００万人と爆発的に増えていくでしょうから、その受け皿となる医療施設が必要になります。「日本で治療を受けたい患者さんが正しいルートで最先端治療を受けられる」。われわれが確立したそのノウハウを今後、全国に広げていき、日本各地の病院で外国人患者さんを受け入れられるようにしたい。協力は惜しみません。

■次に��島理事長の専門である予防医学に関してお聞かせください。

　私は２０００年から自らのクリニックで予防医学を実践し、その成果に基づいて予防の重要性を訴え続けています。　
　今の日本の医療は薬をベースとした対症療法であり、根本治療ではありません。一方、アメリカでは食事や運動など生活管理がベースにあり、体質を底上げするような医療が進んでいる。つまり、医療エビデンス（科学的な根拠に基づく医療）のあるヘルスケア、予防医学が広くいきわたり、原因治療が主流となっています。

■なるほど。予防医学に関しては大きな差があるのですね。

　一方、私は日本抗加齢協会の関西事務局長として「予防の意識」「ヘルスケアの実際」を広めるためのイベントを５年ほど前から定期的に開催していますが、アンチエイジング（抗加齢）に関して「医者から直接話を聞きたい」という人は着実に増えつつあると実感しています。イベントでは美容に関することはもちろん、「主人の健康管理のためにサプリメントを飲ませていますが、本当に効果があるのでしょうか」といった質問も多くあります。市販のサプリには十分なエビデンスがありませんから。
　そもそもアンチエイジングというのは、これから迎える超高齢社会に向け、ヘルスケアにどう取組むかという究極の予防医学です。そして、われわれは「老化は病気であり治療できる」をコンセプトに活動を展開しています。　

■万博の大阪パビリオン推進委員会ではアドバイザーを務められています。担当されているヘルスケアの内容などについては。

　人間にはカレンダーエイジ（暦年齢）とフィジカルエイジ（肉体年齢）があり、今回の大阪パビリオンでは「アンチエイジング・ライド」というポッド型ライドに乗っている１５分ほどの間に、その人の血管年齢、肌年齢、脳年齢などのフィジカルエイジを自動診断します。とはいえ、それが分かったところで、１０歳若返らせる方法がなければ意味はありません。そこでカレンダーエイジとフィジカルエイジに乖離があれば、パーソナライズ化した「運動」「食事」「サプリ」など最適な取組みをＡＩで提案します。医者の立場からすれば、これら生活習慣の指導が最も肝心であり治療に近いといえます。
　これまで予防医学・アンチエイジングに関しては、医療法の広告規制にかかることなどもあり、広くみなさんに認知してもらうことができませんでした。そのため、日本人の予防に対する意識はまだまだ低いと言わざるを得ません。だからこそ、大阪パビリオンでエビデンスに基づいた本物のヘルスケアを体験することで、みなさんが自分自身のヘスケアに少しでも関心を持ってもらえればと願っています。日本人の予防意識が高まれば、増大する国民医療費に歯止めをかけることにもつながります。

■大阪府・市が目指すスーパーシティ（国家戦略特区）においても、健康寿命の延伸をテーマの一つに据えています。

　スーパーシティ構想では、フェーズ３（２０２６年以降）において未来の医療を実現すべく取り組んでいます。フェーズ２である万博はまさに重要な通過点です。　
　２０３０年に少子・超高齢社会になることは避けられませんが、健康寿命の延伸に向け、ＡＩ診断やロボットによる遠隔手術など、あらゆる医療技術・サービスも加速度的に進歩しています。今回の大阪パビリオンは、そういった未来の医療を面白おかしく、分かりやすく伝え、理解を深めてもらえる絶好のチャンスでもあります。さらに１９７０年の大阪万博とは違い、今回はＩＣＴ技術の活用により、世界中からパビリオンにアクセスできます。このような機会を与えられたことは医者としてすごくうれしい。
　ところで、私は個人的に障害者支援に取り組んでいることもあり、万博全体としてもっとマイノリティに光を当ててほしいとも思っています。

■２０３０年の医療はどのようになっているのでしょうか。　

　みなさんの身近なところでは遠隔医療・遠隔服薬指導です。自宅で殆どの検査が可能になり、例えば、スマホのような検査機器をかざして全身をスキャンし、そのデータを医者に送る。結果、病気と診断されればドローンで薬が届く。あわせて遺伝子情報の解析も進んでいるでしょうから「あなたはこの年齢でこの病気になりやすい」とほぼ分かる。さらに遺伝子タイプが分かっていることから、抗がん剤についても今のようなスタンダードなものはなくなり、すべてがオーダーメイドになる。ごく簡単に言えば、そんなイメージですね。

■設置運営事業予定者が決まり、大阪ではＩＲ（統合型リゾート）誘致に向けた機運が高まっています。期待することはありますか。

　一例を挙げると、海外ではＩＲのＭＩＣＥ施設において手術のデモンストレーションができます。医者が「これからこういう処置をします」と国際会議の場で患者さんにメスを入れても法律には抵触しません。しかし、今の日本では画像を流すことはできるが、実演はできない。やはり、医者にとっては生で見ることが一番の勉強です。日本の先駆的な遺伝子治療や再生医療を学びたい外国の医者はものすごく多い。にもかかわらず、規制がネックとなり、最先端の技術や日本型医療・ヘルスケアなどを対外発信するには不十分な環境だといえます。夢洲のＩＲにはＭＩＣＥ施設も整備される計画ですが、そこで実際に治療ができるよう規制緩和が不可欠です。われわれは教える準備ができていますし、その熱意もあります。

■ありがとうございました。